住まいの維持管理 | 誠和不動産販売株式会社

不動産の資産価値を保つためには、定期的な住まいの維持管理が大切です。先ずは下記イメージをご覧ください。





平成27年7月に改訂された（公財）不動産流通推進センターの「戸建住宅価格査定マニュアル」では、リフォーム等を行えば、リフォーム等を何も行わない住宅に比べ、一戸建て住宅の評価が高くなるとしています。

せっかく手に入れた住まいでも、長期にわたって使用し、四季の難しい気象環境にさらされているうちに劣化します。日本の木造住宅の寿命は30年程度と言われていますが、それは何も手を加えない場合であり、適切にメンテナンスを行っていれば、より長く使用することが可能です。そのためには、日常の手入れに始まり、点検・補修、そして記録の保存が欠かせません。常に快適に生活できる状態を維持し、できるだけ住まいを長持ちさせるためには、次のようなポイントがあります。


①定期的な点検と補修

念願のマイホームを手に入れても、入居後の維持管理が適切でなければ、住宅の部品や設備・建物は長持ちしません。日頃から不具合や傷みがないか点検し、早めに補修などの対応をしましょう。一般的に新築物件の場合、不動産会社などによる定期点検（アフターサービス）も行われますが、自分たちでも定期的な点検を心がけましょう。建築後の経過年数の長い中古物件はなおさら重要になってきます。


②記録の保管を大切に

適切な維持管理を行うためには、住宅がどのように設計・施工されたのか、引渡し後にどのような修繕・リフォームなどが実施されたのかという情報、いわゆる「住宅履歴情報（いえかるて）」を保管することが大切になります。点検結果や修繕工事の図面などの情報が保管されていれば、その後の点検や修繕工事を実施する際に重要な資料となるからです。
また、そうした点検・補修の記録は一括して保管しましょう。住宅の維持管理に不可欠であるだけではなく、しっかりと維持管理してきたことを証明する材料になりますから、将来売却することになったときには、良好な維持管理状態を示す資料にもなるでしょう。

保管する情報としては、新築時の住宅の各種図面や仕様書、設備や工事の資料、認定書類等、また引渡し後に実施した維持保全（点検・補修）の記録など様々な内容になります。新築時の施工会社や不動産会社、リフォーム事業者やマンション管理会社などに情報を提供してもらい、蓄積するようにしましょう。住宅履歴情報の蓄積や活用を支援している情報サービス機関を利用する方法もあります。


まとめ

10年間で200万円～300万円の補修費用が必要と言われている戸建の修繕費用、然るべきタイミングにて補償するためにも月々積立により修繕スケジュールを組んでいきましょう。マンションや戸建てには修繕積立が必要ですがそれらは決して無駄なお金ではなく、資産価値を落とさないため、家の主たる機能を保持するための必要経費であると考えます。